フランチャイズ募集・有望フランチャイズビジネスを紹介
有望な新規事業を通じて日本に活力を
新規事業をスタートさせるときには、立ち上げに必要なスキルやノウハウを備えた人材を確保することが不可欠です。新たな開発の成功は、適切な人材を確保できるかどうかにかかっているといえるでしょう。人材を選ぶときには、自社で育成する以外に周りのサポート体制を整えたり外部の力を借りたりする方法もあります。
本記事では、新規事業で必要な人材、新規事業を成功させるポイントなどについて詳しく解説します。
ATカンパニー株式会社
ATカンパニー（株）は、FC営業代行支援会社として2009年に創業。
乳幼児教室「ベビーパーク」をFC店ゼロから、約2年半で220加盟開発。
放課後等デイサービス「ハッピーテラス」をFC1号店から、約2年で101加盟開発
現在は、女性専用AIパーソナルトレーニング「ファディー」の支援に注力し、全国に出店拡大中。
目次
新規事業を立ち上げるためには、事業計画書の作成や資金調達などの準備が必要です。また、新たな開発や事業に役立つスキルや経験を持った人材確保も欠かせません。新規事業の成功は人材確保が鍵といえます。
新規事業の立ち上げは、既存事業とは異なり、ノウハウができあがっているわけではないため、試行錯誤しながら十分なマンパワーの確保が必要です。新規開発や市場調査や販売戦略など、さまざまな業務をゼロから作り上げなければいけません。成功するかどうかは不明なため、あまり多くの人材を投入してしまうとコストがかかりすぎてしまいます。
新規事業に必要な人材は、専門的な知識や経験を持つ人を3〜5人ほど確保するのがおすすめです。できれば、偶数の人数ではなく奇数にできると意思決定が早くなります。
新規事業で揃える人材は、既存事業の経験やスキルだけではなく、新たな開発に役立つ幅広いノウハウやスキルを持つ人を選びましょう。すでに軌道に乗っている事業の場合は、業務のプロセスやマニュアルが確立しています。
しかし、新規事業では今までにはない手法やアイデアを考え、スタートさせるためのノウハウや知識が必要です。既存事業を運営し成果を出すこととは異なるため、新規事業に適した人材を選ばなければいけません。
新規事業で必要な人材は、下記項目に当てはまる人材です。
1つずつ見ていきましょう。
過去の新規プロジェクトの立ち上げを経験して成果を出した人は、次の新規事業でもすぐに以前の実績を活かして取り組めます。基本的に事業内容や分野が異なる場合でも新たな事業をスタートさせるまでのプロセスは同じです。
また、立ち上げ時に起こる問題やトラブルは立ち上げを経験した人が1人でもチームにいれば迅速に対応しやすいため、ほかの社員も安心して業務に取り組めます。事業を立ち上げてから軌道に乗せるまでの紆余曲折も経験しているため、突発的な問題にも落ち着いて対処できます。
スピード感を持って業務をこなせる人は新規事業の立ち上げに適しています。新規事業展開は、他社ですでに同様の事業の立ち上げを進めている可能性があるため、スピード感が必要です。
成功の見込みのある新規事業は、迅速に市場へ出す必要があります。計画を実行に移し、評価して改善を繰り返して完成度を高めていかなければいけません。正確に仮説と検証を行ってクオリティを維持しながらスピーディに業務を進められる人が求められます。
何ごとにも前向きにチャレンジ精神で取り組める人は、新規事業立ち上げでも粘り強く業務をこなせます。新規事業は今までにないものを作り、生み出す作業なため、十分なプランを練っても想定以外のことが起きたりつまづいたりすることも少なくありません。
業務はトライアンドエラーを繰り返しながら進めていくため、壁にぶつかったときはさまざまな角度から分析し新たなチャレンジ精神で取り組む姿勢が求められます。なぜできないのかではなく、どうすれば解決できるかを考える前向きな姿勢が重要です。
新規事業立ち上げ時は、論理的な解決策を提案できる人が必要です。新たな事業をスタートさせる場合、社内で反対勢力が生まれることも少なくないため、内部への十分な根回しも重要になります。
ロジカルに物事を考えられ、相手の判断基準や主観を尊重しつつ組織として合意してもらえるよう対話できる人が求められます。ロジカルシンキングができるだけではなく、論理的に解決策を提案できる人をチームに入れましょう。
新規事業は開発や新たなツール、人材などさまざまな費用が発生するためコスト管理できる人材が求められます。
すでに安定した収益を生み出している既存事業とは違い、必ず成功するとは限りません。限られた予算の中で必要なところには十分な資金を使い、削減できる費用はないかと考え、経営者目線でリソースの配分をし、コストを管理できる人を選びましょう。
新規事業を推進させるため、コミュニケーション力の高い人も必要です。立ち上げは、ほかの社員と協力し業務だけではなく、多くの企業とやり取りできる交渉力も求められます。
また、関連企業や他部署の説得が必要になる場合もあります。自社の新しい商品やサービスの良さを伝え、関心を持ってもらえるような人を惹きつける会話力のある人をチームに入れましょう。
新規事業の人材を選ぶときには次の4つの方法があります。
自社の抱える人材や社内の体制などを考え、適した方法を選びましょう。
社内で新規事業に適したスキルや能力を持つ人材を見つけて育成しましょう。人材の採用で上司の推薦やオーディションを実施し、適材をトレーニングで育成します。社内での人材確保は、承認を取ったり人事異動で組織を作ったりと根回しが利きやすいです。
事業成功率を上げるために、必ず1人は新規事業立ち上げの経験者を登用しましょう。
新規事業立ち上げで成功した経験のある人材を採用しましょう。社内で人材を育成することも可能ですが、新規事業に必要なスキルや専門知識の習得までに時間がかかり、タイミングが合わないこともあります。
すでに新規事業の経験のある人材は即戦力になるだけではなく、社内の人材育成や研修などを担当してもらうことも可能です。自社の理念やビジョン、既存の人材との相性も見ながら採用してください。
外部の専門的な力を一時的に借りて新規事業を立ち上げる方法もあります。業務委託や人材派遣の形で、管理職や専門職など専門的な知識と経験を持つ人材を必要な期間のみ補充可能です。
新たな人材を採用してしまうとプロジェクトを終了した後も雇用し続けなければいけません。業務委託や人材派遣なら、コストを抑えて新規事業に必要なマンパワーをすぐに調達できます。
新規事業に必要な人材を確保できたら、サポート体制も整えましょう。既存事業のように成果を出せていないため、社内での立場が弱くなったり既存事業からのプレッシャーを受けたりする場合があります。
安定した収益を出せるようになるまでは、周囲のサポート体制を整えることが大切です。経営者側の人間を新規事業のトップ据える、経営陣の直属の組織にするなどして、社内での協力を得やすい環境を作りましょう。
新規事業を成功させるために、補助金を活用したりフランチャイズに加盟したりするやり方も検討しましょう。資金やノウハウを補強することでより早くビジネスを軌道に乗せられます。
新規事業を立ち上げる際に、一定の条件を満たしていれば国や自治体の補助金を受け取れる場合があります。返済不要で初期費用を抑えられる方法なので、検討してみましょう。補助金の受給は、一定の要件を満たせば適用となり、国や自治体が定めた補助金が出ます。
しかし申請書や必要書類などを揃えて提出し、審査に通過しなければ補助金は支給されません。新規事業の計画を立てる段階で早めに、申請できる補助金の有無を確認してください。
フランチャイズに加盟すれば、本部の持つ経営ノウハウやブランドを使用できます。多くの加盟店の新規事業立ち上げに関わっているため、新たな分野の事業を始める際でも十分なサポートを得られるでしょう。サポート内容はフランチャイズ本部によって異なるため、自社が求めるものを提供してくれるか十分に調べてから加盟を検討してください。
ATカンパニーは、女性専用のAIパーソナルジム「ファディー」のフランチャイズ募集をおこなっています。充実したサポート体制があるので、異業種からの参入でも安心です。気になる方は、気軽にお問い合わせください。
新規事業の立ち上げでは、人材確保が重要課題です。立ち上げを経験した人やチャレンジ精神旺盛な人、コスト管理ができる人など、既存事業ではなく新規事業に必要な能力を持つ人を登用しましょう。
社内で育成できない場合は、外部の専門的な力を借りるのもおすすめです。十分なマンパワーを補充して事業を進めましょう。
