フランチャイズ募集・有望フランチャイズビジネスを紹介
有望な新規事業を通じて日本に活力を
「ジムを開業したい」と考えたとき、どんな方法があるのか、どれくらいの費用がかかるのか気になるでしょう。こちらの記事では、ジムの開業方法や費用、出店するエリアの違いなどについて解説していきます。
ジム開業を考える方は、参考にしてみてください。
ATカンパニー株式会社
ATカンパニー（株）は、FC営業代行支援会社として2009年に創業。
乳幼児教室「ベビーパーク」をFC店ゼロから、約2年半で220加盟開発。
放課後等デイサービス「ハッピーテラス」をFC1号店から、約2年で101加盟開発
現在は、女性専用AIパーソナルトレーニング「ファディー」の支援に注力し、全国に出店拡大中。
目次
ジムの開業には、大きく分けて「個人で開業する」「フランチャイズに加盟する」といった2つの方法があります。それぞれの詳しい特徴や見込み年収を解説していきます。
個人で開業する場合は、ジムの屋号やメニュー、物件や内装などすべて自分で決められるので、自由度が高いです。ジムの形態も自由に決められるので、自分の理想とする店舗を開業したい方に向いています。開業資金の目安はジムの規模で異なり、マンションの１室を借りて始めるような小規模経営であれば300万円〜、大規模な施設となると数千万円が必要です。
自由度の高い一方で、事業計画の作成から物件探し、業者の選定など開業準備はすべて自己負担で行わなければならず、多くの手間や資金がかかります。銀行からの融資を受ける際は、担保が経営者個人になるため、場合により希望する金額を借りられないこともあるでしょう。
とはいえ、年収は個人差があり、成功すれば1,000万円前後を稼ぐことも可能です。例えば、パーソナルジムを開業した際、月8回（週2回）のパーソナルトレーニングで1ヶ月10万円のプランに毎月8人入会すると、10万円×8人×12ヶ月＝960万円という計算になります。
フランチャイズに加盟する場合は、他店舗で築いた成功例に基づくノウハウや、研修制度などが整っているので未経験でも成功しやすいです。
必要な開業資金の相場は500万円～が一般的ですが、マンションの一室で始める場合は300万円〜開業できます。物件探しや広告費のサポートを本部から受けられるケースが多いので、個人開業よりも負担が少ない点がメリットと言えるでしょう。
また、銀行からの融資を受ける際もフランチャイズ本部のネームバリューがあるため、個人開業と比べて有利になる場合もあります。しかし、フランチャイズ本部へ加盟金やロイヤリティの支払いが発生します。加盟金やロイヤリティの金額は企業によって基準が異なるため、複数の企業を調べて比較検討してみると良いでしょう。
年収は平均500万円程度と言われています。フランチャイズに加盟して開業する場合は、加盟金やロイヤリティの支払いが発生するため、売り上げに関わらず毎月一定の支出が発生します。しかし、お店の看板や知名度が利用できたり、設備の補填を本部で行ってくれることがほとんどなので、長期的に見れば安定した経営をできる可能性が高いと言えるでしょう。
ジムの開業にかかる費用の内訳は、個人開業でもフランチャイズへの加盟でも実はほとんど変わりません。初期費用内容を把握し、削減できる費用を削ることで経費を抑えた経営をスタートできるでしょう。
また、別名「イニシャルコスト」と呼ばれ、開業の際にかかる費用のことを指します。ジムを開業する際に必要となる初期費用の主な内訳は以下の通りです。
ジムを開業する際は、物件費用がかかります。以前何かの店舗として使っていた居抜き物件もしくは内装や電気・ガス・水道などの設備が何もないスケルトン物件を借りる（または購入）ところから始まります。物件費用は立地や面積で金額にかなりの差が出るため、念入りに下調べをしておきましょう。
また、どのような人をメインのターゲットとして考えるかによって物件に必要な条件も異なります。事業計画を踏まえた物件探しを心がけましょう。
店舗の運営に必要な電気やガスの設備などの内装費用が必要です。「居抜き物件」の場合は、内装を始め店舗の運営に必要な設備が残っているため、必要最低限の内外装（例えば、店舗の看板の設置や壁・天井のクロス張り替えなど）を工事すればジムの運営をできる場合があります。
間取りを大きく変更したり、水回りの配置を変える場合は、別途大掛かりな工事が入るのでその分費用が増えることになるでしょう。
一方で「スケルトン物件」の場合、内外装はもちろん、ジムの運営に必須となる電気・ガス・水道の設備工事も必要です。設備工事は専門の業者が行うため工事期間が長期にわたり、費用も居抜き物件と比べると高額になるケースが多いでしょう。
加盟金はフランチャイズに加盟した場合に発生する費用です。最初にフランチャイズの本部に支払う費用で、主に保証金や研修費、マニュアルの使用料などにあてられます。
加盟金はフランチャイズ本部によって金額が異なります。安いだけで加盟店を選んでしまうと、思っていたよりもサポートの内容が薄いといった、フランチャイズの恩恵を十分受けられないリスクがあるでしょう。サポート内容に見合っている加盟金かどうかを見極めましょう。
維持費用は、ランニングコストと呼ばれ、開業後に継続してかかる費用のことを指します。
ジムを開業する際に必要となる維持費用の主な内訳は以下の通りです。
賃貸契約を結んだジムでは、毎月家賃が発生します。立地と広さで金額にかなりの差が出るため、経営に必要な広さや予算を考えてから契約しましょう。
また、ランニングコストの中でも多くの割合を占めることから、家賃をどれだけ下げられるかが、経営スタート後の利益を上げる鍵になります。
お客様が使用したり、運営で必要な水道光熱費がかかります。ライトをつけたり、ランニングマシンやBMI測定などの電気を使用する機械が必要なため、電気代がかかります。シャワールームが完備されていれば、お客様がジムで体を動かした後に利用するため、水道代がかかるでしょう。
ジムの経営を続けるために必要不可欠なのが広告宣伝費です。ジムの存在を知ってもらうことが重要になるため、チラシを作成して近隣に住んでいる人に配ったり、最近ではSNSを使って広告を出したり、費用が比較的少額なものから試すと良いでしょう。
フランチャイズの場合は、あらかじめ宣伝の方法が決まっていたり、本部側が担当してくれたりする場合も多いので、広告にかかる費用を抑えることができます。
また、ブランディングが確立しているので、広告にかかわるデザイン料などはかからずに済む場合もあるでしょう。
フィットネスジムを運営していくためには、スタッフやトレーナーなどの確保が必要なため、人件費がかかります。個人でパーソナルジムを開業する場合は、人件費はかかりません。
最近ではAIで人件費を削減したり、無人ジムの運営を選んだりすることで人件費を抑えることができるでしょう。
フランチャイズで経営をする際にロイヤリティを支払うことが必要です。フランチャイズ本部と契約した際、以下の「特権」と呼ばれる権利を提供される代わりに支払う費用のことをロイヤリティと言います。
①フランチャイザーの商標、サービスマーク、チェーン名称を使用する権利
②フランチャイザーが開発した商品やサービス、情報など、経営上のノウハウを利用する権利
③フランチャイザーがフランチャイジーに継続的に行なう指導や援助を受ける権利
（参照：日本フランチャイズ協会HP）
ロイヤリティは店舗の売り上げに関わらず、毎月一定額を支払い続ける「固定型」と、売り上げに応じてパーセンテージが変わる「変動型」があり、企業によって支払い方法や金額が大きく異なります。このロイヤリティが利益を圧迫しないよう、維持費用を調整することが重要です。
ジムにあるマシンは、購入またはリースでまかなうパターンがあります。一般的に100万円程度あれば最低限のマシンを揃えることが可能です。中古のマシンを購入するという方法もありますが、中には部品の劣化したものや耐性が落ちているものもあるため、安全性の考慮が必要でしょう。
個人で揃える場合は、自分の好きなメーカーや種類のマシンを取り入れられるというメリットがある一方、メンテナンスや故障の際の対応は自身でおこなわなければなりません。
フランチャイズ経営の場合は、加盟店全体で本部から指定された同じマシンを導入できるので、マシン１台あたりの単価を抑えられます。
とはいえ、自由に導入するマシンを選択できる場合もありますので、マシンを購入する際や故障の際に、補助があるのかを事前に確認しておくと安心でしょう。
ジムを開業するエリアは、競合の有無や人口比率が関係しているので集客に大きく影響します。ここでは、都心と地方でどのような違いがあるのか、解説していきます。
都心はジムが多く、経営の難易度は地方に比べて上がります。競合が多いので、ターゲティングや価格などで差別化を図らないと顧客の獲得が難しくなるでしょう。
また、地方と比べると地価や家賃が高額なため、ランニングコストが高くなります。需要を把握し、他のジムにはないメリットの提供が必要です。未経験で個人開業するなら、地方で経験を積みノウハウを蓄積した上で都心へ進出するのも良いでしょう。
フランチャイズ加盟店となり、本部のサポートを受けながらであれば、未経験でも都心での経営が成功する可能性は十分考えられます。他店舗との違いを出すためには、ジムの形態や種類など、トレンドを取り入れることが成功に近づくコツです。
地方での開業は都心に比べて競合が少ないので、未経験でも参入しやすいでしょう。ランニングコストに関わる家賃も、都心に比べるとかなり抑えられます。
しかし、あまりにも郊外で開業してしまうと顧客となる母数が少なく集客に苦労する場合があります。住んでいる人の客層はきちんと確認してから出店しましょう。地方でジム経営の経験を積んで、実績ができたら都心に開業するというのも選択肢のひとつです。
ジムの開業を行う場合、経営者に必要な能力や資格などはあるのか気になるでしょう。ジム開業で経営者に必要なことを3つの項目に分けて紹介していきます。
ジムの開業を考える方は、ぜひチェックしてみてください。
ジムを開業するなら、フィットネス関連業界での勤務経験が役立ちます。アルバイトなどでジムの勤務経験があれば、接客の基本や運営などの経営に必要な知識をある程度理解してから参入できます。ジムといってもニーズに応じたさまざまな形態があるので、理想とするジムに近い店舗を選び、しっかり研修を受けたり経験を積むのがよいでしょう。
一方でフランチャイズ開業の場合は、研修制度が整っているため、未経験でも不安に思わず開業することが可能です。
ジムの開業で、経営者がどのような仕事を行うかにより必要な能力は異なります。特に個人開業では、マニュアルがあるわけではないため経営やスタッフの教育などすべて自分の力でやっていかなければなりません。主に下記の能力が求められます。
・経営者自身が指導を行うなら「指導力」
・顧客と接する機会が多いなら「コミュニケーション能力」
・収支や人材の育成などに関わる「マネジメント能力」
フランチャイズの場合は、自由度が少ないですが、本部で運営マニュアルが用意されており、本部のフォローを受けながら経営できます。そのため、本部の指導をしっかり聞き入れて実行に移せる能力が必要です。
ジムの経営自体に特別な資格は必要ありません。しかし、資格を持っていた方が付加価値が上がり顧客が安心して通える要素となります。他店との差別化を図るなら、所持しておくのもよいでしょう。ジムの経営に役立つ資格はさまざまです。
例えば、トレーナーとしての資格なら以下のようなものがあります。
・健康運動指導士
・フィットネスクラブ・マネジメント技能検定
・NSCA-CPT（NSCA認定パーソナルトレーナー）
・NESTA-PFT（NESTA 認定パーソナルフィットネストレーナー）
・JATI-ATI（JATI認定トレーニング指導者資格）
ジムの方向性にマッチする資格を取得しておくと役立つでしょう。
ジムの開業は、個人とフランチャイズの2通りあります。自由に経営したいなら個人開業、未経験でサポートを受けながら経営したいならフランチャイズがおすすめです。
ジムの開業には多くの資金がかかりますが、フランチャイズの場合はすでにノウハウがパッケージ化されているので、すぐに売上が上がりやすいメリットがあります。ジムにはさまざまな種類があるので、トレンドをチェックしてお客様が来店してくなる店作りを目指してみてください。
